近年建設業では、人手不足の解消や業務効率化のために多くの企業がitツールの導入を進めています。
しかし、it化に取り組んでいる一方で、望んでいたような成果を感じられない企業も多いのではないでしょうか。
この記事では以下の内容を詳しく解説しています。
- 建設業でit化が遅れている理由
- it化するメリット
- it化を促進させる3つのポイント
- it化におすすめのアプリ・システム5選
建設業のit化が遅れている理由と導入すべきメリットを把握し、自社に最適なitツールの導入の参考としてください。
建設業でit化が遅れている理由
建設業でit化が遅れている理由は、主に次の3つが挙げられます。
- アナログ業務が多いから
- 人材の高齢化
- 現場での変更が多いから
さまざまな業種でit化が進んでいくなか、建設業はまだまだ遅れていると言われています。
その理由について詳しく見ていきましょう。
アナログ業務が多いから
建設業は、図面・資料など多くの情報が紙媒体で管理されており、アナログでの業務が多い傾向です。
資材を発注する際も、発注書や契約書のやり取りをエクセル・ワードで作成しFAXやメールで送信するといった手作業で行う業務が一般的です。
建設業は、土木・建築・水道などの職種が多く、1つの現場に複数の企業が関わることも珍しくありません。
その為、現場に携わる企業全体がit化に対応していないと現場自体をアナログ業務で進めることになります。
手作業で行うアナログ業務の多さと、建設業全体の普及率の低さがit化の遅れている理由です。
人材の高齢化
国土交通省が発表した「建設業就業者の年齢構成」を見てみると、平成28年時点で55歳以上の割合が33.9%を占めています。
グラフを見るとわかる通り、年数が経過するごとに人材の高齢化が進んでいることがわかるでしょう。
人材の高齢化が進むと、it化を利用できずに反対する方もでてくることが予測できます。
建設業の高齢者の割合は年数が経過するごとに増加している為、新しいシステムの導入に抵抗を感じて導入が遅れている可能性が高いでしょう。
現場での変更が多いから
建設業の課題を解決するサイト「BUILT」が行ったアンケートでは、拾い業務に対して「デジタル化できない作業が多い」、「現場での変更が多い」と回答した方が、全体の81%を占めています。
拾い業務とは積算業務の一部で、図面から必要な資材の数を把握して工事の進捗を計画する業務です。
建設業は設計変更や修正など、現場で対応が求められるケースが多い職種です。
人の手で行う作業や頭を使う業務に対しては、it化は難しいという印象があります。
そのため、現場での変更が多い職種であることから、it化が進んでいません。
建設業でit化するメリット
建設業でit化するメリットは、次の5つです。
- 社員の出退勤状況の可視化
- データ共有の効率化
- 移動時間の削減
- 資料整理の時間短縮
- 消耗品コストの節約
メリットを把握し、アナログ業務との違いを見ていきましょう。
社員の勤怠状況の可視化
施工管理アプリや出面管理をしてくれるitツールの導入により、勤怠状況の可視化が可能です。
従来であれば紙媒体で勤怠状況を管理するため、社員の労働状況の把握が困難でした。
勤怠管理をit化することで、管理者は社員の勤怠状況をリアルタイムで確認できます。
従業員が多い企業や担当する現場が多い企業の場合、社員一人ひとりの正確な勤怠状況の把握が難しいでしょう。
it化により、社員の勤怠状況を把握し適切な労働状況を整えられることがメリットです。
データ共有の効率化
工事関連の情報をクラウド上で管理できれば、必要な情報を誰でも簡単に確認できます。
例えば、必要な図面を印刷して手渡ししていたような内容も、クラウドにアクセスしてもらうだけで情報の共有が可能です。
建設業は、現場で働く人以外にも経理担当や営業担当など関連部署が多い職種です。
それぞれの部署とデータを共有することで、情報共有が円滑に進み業務が効率よく進みます。
アナログ作業では時間がかかっていた情報交換を円滑に進められることがメリットです。
移動時間の削減
建設現場にit化を導入すると、移動時間の大幅に削減できます。
従来であれば、トラブルや打ち合わせがあるたびに現地へ足を運ぶ必要がありました。
しかし、it化ではシステムを介して打ち合わせや現場状況を確認できるため、現地へ足を運ぶ必要が軽減します。
事務所と現場の往復時間の短縮に貢献できるため、移動時間による業務負担がなくなることがメリットです。
また、会議や打ち合わせもリモートシステムを利用すれば、集合する手間や人を呼ぶ交通費などのコストも削減できるでしょう。
資料整理の時間短縮
it化導入により、資料整理にかかる時間が短縮されます。
従来は、図面・資料などをファイリングするために手作業で行う必要がありました。
簡単な作業ですがファイリングするだけで時間を取られてしまい業務効率が悪い状況です。
itツールを導入した場合では、図面・資料などの取り込みが簡単にでき、ツール上で検索するだけで欲しい情報が入手できます。
資料整理の時間が短縮できることで、その他の作業に時間を割けることがメリットです。
消耗品コストの節約
建設業のit化により、コピー用紙やインク代などの消耗品コストの節約にも貢献します。
工事に必要な写真・図面を紙媒体で管理している場合、複製する際にコピー用紙・インク代などの消耗品が必要です。
一方、it化することで必要な情報をスマートフォン・タブレットで管理できるため、印刷にかかる経費が削減できます。
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建設業でit化を促進させる為のポイント
建設業でit化を促進させる為のポイントは、次の3つです。
- 現場全員が利用できるツール選定
- 必要な機能が搭載されているか確認する
- ITリテラシーを考慮する
上記3つのポイントを考慮したツールを導入することで、it化がスムーズに進みます。
現場全員が利用できるツール選定
itツールを導入するにあたり、現場全員が利用できるツール選定が大切です。
管理者だけではなく、現場従事者が利用しやすくなければ業務効率化が捗りません。
また、協力会社を利用する工事であれば、操作が難しくないツールを選ぶことで、it化の浸透が円滑に進むでしょう。
多機能なitツールは、覚える操作も多く利用が難しい印象です。
現場全員が利用しやすい操作性のツールを選択することをおすすめします。
必要な機能が搭載されているか確認する
近年、建設業のit化が進んでおり様々なツールが開発されています。
代表的なツールは「施工管理アプリ」ですがメーカーにより搭載している機能が異なります。
まずは自社で利用したい機能が搭載されているかの確認が大切です。
「写真整理を円滑に進めたい」、「勤怠管理を楽に行いたい」など、目的によって導入するitツールが違います。
「必要な機能が何か」を明確にしておくと、itツール選びが円滑に進みます。
ITリテラシーを考慮する
建設業でのit化を促進させるには、itリテラシーを考慮しなければなりません。
ITリテラシーとは、パソコン・スマートフォンなどのIT機器やインターネットツールを理解し使いこなす能力のことです。
建設業の高齢化が進む中で、it化を促進させるのであれば社員のitリテラシーを考慮して適切なツールの導入が必要不可欠です。
itツールによっては、セミナーや講習会、無料相談をしてくれるメーカーもあるため、サポート体制から選択することもおすすめです。
建設業のit化におすすめアプリ・ソフト【6選】
建設業のit化におすすめのアプリ・ソフトを6選紹介します。
アプリ・ソフトごとに特徴が異なるため、1つずつ詳しく見ていきましょう。
【1】KANNA（カンナ）
株式会社アルダグラムが提供するKANNA（カンナ）は、2020年7月にリリースされた業界の中でも比較的新しい施工管理アプリです。
シンプルで直感的な操作性が好評でAppStoreのユーザーレビューでも常に高得点を維持しています。
工務店・リフォーム会社など、建設業に関わる企業の業務効率化を目的とした機能が多数搭載されています。
主な機能としては、アプリ上で現場やお客様の情報を一元管理出来る案件・顧客管理機能です。
案件・顧客管理機能により、工事のスケジュールや進捗状況等をリアルタイムにミスなく把握できる為、管理者が毎回現場へ足を運んだりメールや電話で何度も確認する必要がなくなります。
また、初期費用は0円、トライアルで基本機能を無料利用することが可能です。
下記オプションの有無等で月額料金は変動する為、IT化を検討している企業の方は是非資料をダウンロードして自社に適したプランを選択してみてください。
- 案件カスタマイズ
- 報告カスタマイズ
- フォルダテンプレート
- グループ機能
- 電子小黒板
| 機能・できること | 現場管理 写真・図面管理 日報・報告 チャット 工事黒板 など |
| 料金 | 初期費用：0円 月額：プランによって変動 |
| 運営会社 | 株式会社アルダグラム |
【2】現場ポケット
株式会社アステックペイントの提供する「現場ポケット」。初期費用0円、年間契約であれば月額1,1880円（税込）で現場業務効率化の機能が標準搭載されており、他社製品と比較して安価にスタートできるのも特徴です。
多くの現場で課題となりやすい勤怠管理機能、テンプレを使って作成できる報告書機能、チャット機能、工事写真整理機能などが標準装備されています。
また、アフターフォローも充実している為、IT人材不足で浸透が課題となっている現場でも、安心して活用ができます。
今なら2ヶ月間無料で利用が出来る為、まずは下記リンクからお試しで使ってみるのもおすすめです。
| 機能・できること | アルバム機能 日報 チャット 報告書機能 掲示板機能 など |
| 料金 | 初期費用：0円 月額料金：年間契約「1,1880円（税込）」月額契約「13,200円（税込）」 ※最大2ヶ月間の無料使用期間あり |
| 運営会社 | 株式会社アステックペイント |
【3】クラフタ
クラフタとは、株式会社グローバが提供しているパソコンが苦手な職人さんでも使える完全無料の施工管理アプリです。
施工管理アプリの「使いやすさ」、「はじめやすさ」、「口コミ」で3冠を達成しています。
（参考：クラフタ公式HP）
クラフタは、メッセージツール「LINE」と似た機能を搭載しているため、誰でも簡単に操作ができます。
また、写真管理の手間を削減してくれる「自動格納機能」が優秀です。
各現場の専用フォルダで管理してくれたり、写真検索もできたりと写真管理の業務効率化が図れます。
完全無料の施工管理アプリやシンプルで利用しやすい施工管理アプリを探している企業におすすめです。
| 機能・できること | 現場管理 写真管理 チャット 顧客管理 など |
| 料金 | 初期費用：0円 月額：0円 |
| 運営会社 | 株式会社グローバ |
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【4】Photoruction（フォトラクション）
株式会社フォトラクションが提供している「Photoruction（フォトラクション）」は、建設・土木業界の生産性と品質の向上を目指して開発された施工管理システムです。
フォトラクションは2021年の日本マーケティングリサーチ機構の調べによると、下記の内容でNo.1を獲得しています。
- 生産性の向上が期待できる
- サポートが充実
- 建設業従事者に推奨したい
（参考：Photoruction公式HP）
写真管理・図面管理・工程管理をはじめとした、施工管理の業務を効率化する為の機能をたくさん搭載しているのが特徴です。
また、導入する企業に合わせた柔軟なカスタマイズ性も人気のひとつ。
施工管理業務を効率よく進めたい企業におすすめの施工管理システムです。
| 機能・できること | 現場管理写真・図面管理 タスク管理 電子納品 など |
| 料金 | 初期費用：0円 月額：利用者数に応じて変動 |
| 運営会社 | 株式会社フォトラクション |
【5】eYACHO
eYACHOとは、スーパーゼネコンの大林組とMetaMojiが共同開発した、スマホやタブレットで活用できる大規模建設会社向けの施工管理アプリです。
eYACHOは、図面・資料などのデータをすべてデジタル化しており、アナログな道具を持ち運ぶことなく現場作業に臨めます。
現場での作業はスマートフォン・タブレットで完結するため、作業時間が短縮し生産性が向上します。
eYACHOは、建設業のit化を促進してくれる多機能な施工管理アプリです。
しかし、運用コストもかかるため大規模な建設会社におすすめです。
| 機能・できること | 現場管理写真・図面管理 報告書作成 出面表作成 など |
| 料金 | 初期費用：330,000円（税込） 1ライセンスあたり：年間30,800円（税込） ※最小5ライセンスから運用可能 |
| 運営会社 | 株式会社MetaMoJi |
【6】AneONE（エニワン）
エニワン株式会社が提供している「AneONE（エニワン）」は、工務店・リフォーム会社に特化した管理システムです。
アプリを開発してから10年以上のノウハウと、導入企業数3,300社以上の実績があります。
お客様の声を反映したアップデートは5,300件以上もあり、常に使いやすさを求めた改善を繰り返しているのが特徴です。
エニワンは、顧客管理からアフター管理まで、一連の業務で利用する機能を搭載しています。
一連の流れをシステムで管理できるため、業務改善はもちろんのこと、顧客満足度の向上にも役立つでしょう。
工務店・リフォーム会社で、業務の流れを任せられる管理システムを探している企業におすすめです。
| 機能・できること | 現場管理 顧客管理 入出金管理 見積・発注 など |
| 料金 | 初期費用：要問い合わせ 月額料金：要問い合わせ |
| 運営会社 | エニワン株式会社 |
【まとめ】建設業もit化へ向けて一歩を踏み出そう！
建設業はアナログでの業務もありますが、it化することでたくさんの恩恵を得られます。
it化を始めるにあたり、次のポイントを抑えておくとit化が円滑に進むでしょう。
- 現場全員が利用できるツール選定
- 必要な機能が搭載されているか確認する
- ITリテラシーを考慮する
it化を進めることで、「業務改善」「社員の出退勤状況の可視化」など、たくさんのメリットを受けられます。
どのようなアプリ・システムを導入したらいいのかわからない企業は、紹介したツールを参考に導入を検討してみてください。
