国土交通省も推進している「ICT施工」。
建設業界は、他の業界と比べてICT化が遅れている業種とも言われていますが、実際にICTがどのような働きをしているのか、気になる方も多いのではないでしょうか。
この記事では、建設業界におけるICTの基礎知識と導入するメリット、おすすめのICTツール3選を紹介しています。
建設業界のICT化を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
【国土交通省推進】建設業界のICTとは?
建設業界におけるICTとは「Information and Communication Technology」の略称で、情報通信技術を活用し業務効率化を図ることです。
具体的には、スマートフォン・タブレットを活用した図面や工程の確認、映像システムを使った業務指示などがあります。
また国土交通省では、建設業界の生産性向上を図るために、ICTの全面的な活用を進めています。(参考:国土交通省「ICTの全面的な活用」)
建設業界でICT化を図るメリット
建設業界でICT化を図るメリットは、次の4つです。
- 生産性の向上
- 施工精度の向上
- 安全性の向上
- 人手不足の緩和
建設業界のICT化について説明してきました。
実際にICT化することで、どのようなメリットがあるのかを詳しく紹介していきます。
生産性の向上
ICTの導入により、現場の生産性が向上することがメリットです。
ICT機器であるレーザースキャナを使えば、これまで3人必要であった測量がひとりで実施できたり、数日かかっていた測量を数時間で完了したりするケースもあります。
また、3次元データを搭載した重機を使えば、位置情報や測量情報が把握できるので、丁張りなどが不要です。
ICT化を進めると、日数や人員数を必要としていた業務が改善され、生産性の向上につながります。
施工精度の向上
3次元データを搭載した重機を高精度で制御することにより、施工精度の向上もメリットのひとつです。
高精度で制御された重機は、大まかな動きを指示するだけで熟練技能が必要な勾配などの仕上げができます。
重機を運転するオペレータの技術に左右されることなく、高い精度の施工ができるのがポイントです。
安全性の向上
工事の安全性が向上することも、ICT化するメリットです。
従来の施工では重機が作業する近くで、丁張り・作業補助・写真撮影などが同時で進められていました。
そのため、重機の巻き込まれや追突などの接触事故が発生するケースもあります。
しかし、ICTを導入することであらかじめ入力した3次元データをもとに施工するため、重機周辺での作業が削減され、安全に作業が行えます。
人手不足の緩和
ICTの導入により生産性の向上や施工精度が向上します。
生産性が向上すると少ない人手でも現場を担当することが可能です。
また、3次元データを搭載した重機を利用すれば、技能に精通した熟練の担当者も必要ありません。
ICT化を図ることで、業務時間を短縮しながら効率的に作業を進められるため、人手不足の緩和に貢献できます。
建設業界でのICT活用事例
建設業界でICT化するメリットについて紹介しました。
実際に建設業界では、下記のようにICTは活用されています。
- タブレット端末の活用
- 現場監視カメラシステム
- テレビ会議・映像配信システム
- ICT重機による施工
- ドローンによる写真撮影・測量
上記の順に、詳しく解説していきます。
タブレット端末の活用
スマートフォンと同様の操作で利用でき、大画面で利用できるタブレット端末は優秀なICTツールです。
図面の取り込みや施工管理アプリなど、さまざまなICTツールを利用できるのが特徴です。
現場に持ち運ぶ図面データをタブレット端末にインストールし、持ち運ぶ現場も多数あります。
現場監視カメラシステム
建設現場は重機での作業が必要となるため、作業中の事故や災害のリスクを考えなければなりません。
従来ではバリケードの設置や監視員を配置し、工事エリアへの立ち入りを禁止していましたが、死角が存在していたことが懸念点でした。
上記の悩みを解決するために、複数のカメラで物体認識・動体認識を行う現場監視カメラシステムが活用されています。
現場監視カメラシステムは、人と重機を識別し近づくとアラート機能で知らせてくれます。
Web会議・映像配信システム
Web会議・映像配信システムも建設業界で活用されている、ICTの一例です。
従来であれば、会議をするために遠方へ出張することが多くありました。
しかし、どの場所からでもリアルタイムな通信ができることが建設業界にはぴったりな機能です。
また、映像配信システムは、現場の若手育成にも貢献しています。
ICT重機による施工
3次元データをもとにしたICT重機は、設計データが入力されているため丁張りや安全監視員などが不要です。
またマシンコントロール搭載の重機を導入すれば、機械が自動制御されるため、大まかな動きだけで設計通りに仕上がります。
ICT重機を利用すれば、曲面が多い複雑な施工や目視が困難な夜間作業でも効率よく工事が進められます。
ドローンによる写真撮影・測量
ICTの推進により、ドローンによる写真撮影や測量も活用されはじめました。
高所に登らなくても安全な位置から精密な撮影ができる点がドローンの強みです。
他にも、ドローンを活用することで得られるメリットは、次の通りです。
- 写真撮影・測量用の足場が不要
- 数時間かかっていた測量時間の短縮
- 山間地や複雑な地形での測量が可能
- 3Dデータの取り込みがスムーズにできる
【建設業界でICT化】おすすめツール3選
それでは次より、建設業界のICT化に大いに役立つおすすめツールを3つ解説します。
- 機能
- 料金(初期費用/月額)
- 対応端末
といった建設現場で使用するツールを選ぶ上で事前に押さえておきたい情報をまとめております。
KANNA
機能・できること | 現場管理 写真・図面管理 チャット 日報・報告 工事黒板 など |
料金 | 初期費用:0円 月額:0円~ ※プランによって変動あり |
対応端末 | ・iPhone ・iPad ・android ・PC ※クラウドサービス |
運営会社 | 株式会社Aldagram |
まず初めに紹介するICTツールは、株式会社アルダグラムが提供する工務店・リフォーム会社に特化した施工管理アプリKANNAです。
KANNAは、現場の写真や図面などの情報をクラウド上で保存しているため、ノートパソコンやスマートフォン・タブレットがあれば、どこからでも現場の最新情報を確認できます。
また、初期費用・月額0円~で基本機能を利用することが可能です。
それでいて、「アプリの利用が難しい」という企業のために、オンラインで参加可能な無料セミナーを毎月開催しています。
施工管理アプリの多くは初期費用が有料のものが多く無料トライアルもない為、操作性が合わないと導入しても業務効率化が捗りません。
その為、初めてICTツールの導入を検討している企業の方にはKANNAがおすすめです。
ANDPAD
機能・できること | 現場・工程管理 写真・図面管理 チャット 顧客管理 発注・請求 など |
料金 | 初期費用 10万円(1年契約) サポート研修費用 10万円(東京・神奈川・埼玉・千葉料金) ライトプラン月額 36,000円(利用可能人数60ID) ベーシックプラン月額 60,000円(利用可能人数100ID) ビジネスプラン月額 120,000円(利用可能人数200ID) エンタープライズプラン 要相談(利用可能人数500ID) |
対応端末 | ・iPhone ・iPad ・android ・PC ※クラウドサービス |
運営会社 | 株式会社アンドパッド |
株式会社アンドパッドが提供する「ANDPAD」は、導入企業数No,1の施工管理アプリです。
建築業界出身者がアプリを開発しているため、現場を効率よく進めるための工夫がたくさん搭載されています。
現場に必要な工程表や図面、写真を一元管理できるため、現場・事務所・客先など、どこにいても最新データをスマホで確認できます。
また、毎日の日報をアプリで撮影するだけで作成できるため、不要な労働時間を作りません。
利用者数13万社の施工管理アプリを取り入れ、施工現場の業務改善・効率化を高めてくれますよ。
現場ポケット
機能・できること | アルバム機能 日報 チャット 報告書機能 掲示板機能 など |
料金 | 初期費用:0円 月額料金:年間契約=11,880円(税込) 月額契約=13,200円(税込) ※最大2ヶ月間の無料使用期間あり |
対応端末 | iPhone 、iPad 、android 、PC (クラウドサービス) |
運営会社 | 株式会社アステックペイント |
株式会社アステックペイントの提供する現場業務効率化アプリ「現場ポケット」。工事写真管理やチャット、報告書テンプレート、勤怠管理などの機能が標準装備されています。
最大の特徴は料金面で、初期費用は0円、年契約なら月額11,880円から利用可能で、他の施工管理アプリと比較して、費用面を抑えることができます。
アフターフォローも充実しており、従業員の高齢化などで現場への浸透が課題となっている現場でも安心してスタートすることができます。
ぜひ下記より資料ダウンロードして、詳細情報も確認してみましょう。
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まとめ
建設業界には、生産性の向上や人手不足などの問題があります。
これらの問題を解決していくためには、ICT技術を取り入れ業務を円滑に進めることが大切になっていくでしょう。
ICT化が進めば、「生産性の向上」「安全性の向上」「人手不足の解消」など、さまざまな恩恵を受けられます。
まだICT化をはじめていない企業は、今回紹介した3つのICTツールの利用からスタートしてみてはいかがでしょうか。